サバイバーストーリー：レオノラ・カウフマン（Stage1)
私の直感
2018年1月19日
私は、症状もなく、また危険因子もありませんでしたが、同僚が膵がんで亡くなった後、非常に心配になりました。膵がんと診断される2年前の2011年に、私は私の主治医に「私はきっと膵がんを発症する」と伝えていました。何故だかわかりませんが、私は直感的に自分が膵がんになるという非常に強い確信を持っていました。私はそれが私の人生を助けることになったのかはわかりませんが、確かに私の生存期間は長くなりました。
2018年1月19日
私は、症状もなく、また危険因子もありませんでしたが、同僚が膵がんで亡くなった後、非常に心配になりました。膵がんと診断される2年前の2011年に、私は私の主治医に「私はきっと膵がんを発症する」と伝えていました。何故だかわかりませんが、私は直感的に自分が膵がんになるという非常に強い確信を持っていました。私はそれが私の人生を助けることになったのかはわかりませんが、確かに私の生存期間は長くなりました。
2018年2月6日
背景：化学療法の進歩により、進行がんの1年生存率は改善されたものの、いずれの抗がん剤も十分ではなく、他のがんに比べ薬物療法の治療選択肢が少ない状況が続いています。根治につながる治療の第一選択肢は依然として外科的手術ですが、切除可能な症例は２割程度と少なく、本来、遠隔転移のない手術適応の患者でも、膵臓の周りにある動脈（腹腔動脈、上腸間膜動脈や総肝動脈）にがんが及ぶと手術でがんを取り除くことが難しく、手術不可となります。また、切除不能な局所進行がんの標準療法である化学放射線療法での対応も非常に難しくなります。
2018年1月26日
本日、米国食品医薬品局（FDA）は、ソマトスタチン受容体を発現する膵神経内分泌腫瘍（PNET）を含む消化管神経内分泌腫瘍（GEP-NET）の治療のためのルテチウム-177標識ソマトスタチンアナログ（Lu-177-DOTA-TATE）注射液（商品名ルタセラLutathera®）を承認した。欧州２８か国では昨年２０１７年１０月３日にすでに承認されていた。
（2017年12月01日 厚生労働省にて撮影）
希少がんである神経内分泌腫瘍に対する核医学治療薬ルテチウム１７７（Lutetium 177 Oxodotreotide）の早期国内導入に関する要望書を厚労省に提出した。金沢大学医学部核医学教授の絹谷清剛氏（会長）、認定NPO法人がんサポートコミュニティー事務局長大井賢一氏（副会長）NPO法人パンキャンジャパン理事長眞島喜幸氏（副会長）とする「核医学診療推進国民会議」では、関係当局に"患者さんの声"を届け活動を続けている。この度、欧州ＥＭＡの承認を受け、関係当局に要望書を提出した。
2016年12月1日
■核医学診療推進国民会議への参画理由
膵臓がんなどの難治がん、膵神経内分泌腫瘍などの希少がん患者さんとそのご家族の希望は、正確な診断法の確立と奏功する治療法の開発です。治療能力（Therapeutics)と診断能力（Diagnostics）の両方を兼ね備えた核医学診療（Theranostics)は、近年、欧米で実現された標的医療です。そのひとつが膵神経内分泌腫瘍（PNET）患者が求めるペプチド受容体放射性核種療法（PRRT）です。腫瘍細胞に発現する受容体に特定の物質が結びつく性質を利用して、ルテチウムLu177などの核物質からの放射線で治療します。神経内分泌腫瘍の治療として広く行われていますが、日本では受けることができませんでした。
世界で唯一原爆を体験した日本では核物質が厳しく管理されており、医療分野でも放射線障害防止法、医療法・薬機法などにより核物質の利用が規制され、一部は二重規制となっています。したがって、欧米の標準療法である核医薬品を用いた、より良い医療を実現するためには、核医学が直面しているさまざまな課題を解決する必要があります。そのためには、核医学に関する国民の理解を進める必要もあります。一般市民、国会議員や政府関係者に核医学に関する正しい情報を伝え、さらに、核医薬品の規制に関連する法律をこの時代に相応しいものに改善するために規制改革も必要です。核医学を取り巻く課題は、法的規制、RI管理、国際的な事情など、多方面にわたります。こうした課題解決を進めていくために、日本核医学会、日本アイソトープ協会、がんサポートコミュニティーとパンキャンジャパンは、日本初となる市民参加型アドボカシーをモデルとした「核医学診療推進国民会議」を2016年12月1日に設立しました。
(2017年1月6日／厚生労働省にて撮影)
「難治がんに対するRI内用療法の国内導入に関する要望書」を厚生労働省医薬・生活衛生局長、厚生労働省医政局長、及び原子力規制庁長官官房放射線放射線防護グループ放射線対策・保障措置課長宛に提出しました。写真左から国立がん研究センター先端医療開発センター機能診断開発分野長・藤井博史、金沢大学医薬保健研究域医学系核医学教授・絹谷清剛、地域医療計画課長補佐・伊中愛貴氏、がん・疾病対策課長補佐・渡部直史氏、がんサポートコミュニティー事務局長・大井賢一、パンキャンジャパン理事長・眞島喜幸
この背景には、海外の臨床試験で高い奏効率をみせたPRRT療法の国内導入に関しては、様々な課題があることから、未承認の核医薬品を用いた治療については、国内ではできない状態にあります。そのため、悪性の膵神経内分泌腫瘍の治療法がなくなった患者は、著効するPRRT療法を求めて、スイス・ドイツに渡航するケースが後をたたない、ゆゆしき事態になっています。そのため、パンキャンでは、日本核医学会、NPO法人がんサポートコミュニティとともに、国内における新規核医薬品による治療法導入を加速化する活動を推進しています。
海外ニュース：『研究が進む家族性膵臓がん：新たな治療法の開発につながる発見』
2017年10月12日
癌遺伝子検査の生命倫理的および行動的影響を研究しているグロリア・ピーターソン博士は、以下の膵臓がんの遺伝子研究からの結果を語っている。
個別化リスク：
遺伝性膵臓がんは、いくつかの異なる遺伝子において「生殖系列」突然変異として知られる突然変異によって引き起こされ得る。これらの突然変異は、卵子または精子細胞で起こり、再生中に子孫の体内のすべての細胞に伝達される。今日、特定の遺伝性遺伝子に起因する膵臓がんの発病リスクのある人は、近い将来、そのリスクについて詳細な説明を受けることができるようになる。遺伝性のがん発症リスクを子孫に与えることができる遺伝子には、BRCA1、BRCA2、PALB2、およびCDKN2Aが知られている。。いくつかの遺伝性大腸がん遺伝子である、特にMLH1、MSH2、およびMSH6もまた、膵臓がんの発病リスクを高めることが研究によって示されている。
